福祉のまちづくり条例施行規則別表2

ア　表面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

イ　階段の上端及び下端又は傾斜路(階段に代わり、又はこれに併設するものに限る。3の項までにおいて同じ。)の上端に近接する廊下等の部分(不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するものに限る。)には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。ただし、当該部分が次のいずれかに該当するものである場合は、この限りでない。

ウ　壁面には、原則として突出物を設けないこととし、やむを得ず設ける場合には、視覚障害者の通行の安全上支障が生じないよう必要な措置を講ずること。

エ　必要に応じ、手すりを設けること。

オ　手すりを設ける場合には、端部が突出しない構造とし、不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するものについては、必要に応じ、端部付近及び必要な箇所に誘導のための点字表示を行うこと。

ア　段がある部分には両側に手すりを設け、踊場には必要に応じて手すりを設けること。

イ　手すりは、端部が突出しない構造とし、不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するものについては、必要に応じ、端部付近及び必要な箇所に誘導等のための点字表示を行うこと。

ウ　表面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

エ　踏面の端部とその周囲の部分との色の明度の差が大きいこと等により段を容易に識別できるものとすること。

オ　段鼻の突き出しがないこと等によりつまずきにくい構造とすること。

カ　段がある部分の上端及び下端に近接する踊場の部分(不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するものに限る。)には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。ただし、当該部分が次のいずれかに該当するものである場合は、この限りでない。

キ　主たる階段は、回り階段でないこと。

ク　縁端には、壁又はつえの脱落を防止するために必要な立ち上がりを設けること。

ケ　段の幅、けあげ及び踏面並びに踊場の幅は、障害者、高齢者等が円滑に昇降できるものとすること。

ア　勾配が12分の1を超え、又は高さが16センチメートルを超える傾斜がある部分には両側に手すりを設け、その他の部分には必要に応じて手すりを設けること。

イ　手すりを設ける場合には、端部が突出しない構造とし、不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するものについては、必要に応じ、端部付近及び必要な箇所に誘導等のための点字表示を行うこと。

ウ　表面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

エ　傾斜がある部分は、その前後の水平部分との色の明度の差が大きいこと等によりその存在を容易に識別できるものとすること。

オ　傾斜がある部分の上端に近接する踊場の部分(不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するものに限る。)には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。ただし、当該部分が次のいずれかに該当するものである場合は、この限りでない。

カ　傾斜がある部分の始終端部又は傾斜路の曲がり角、折り返し及び他の通路との交差部には、踏幅が150センチメートル以上の水平部分を設けること。

キ　縁端には、壁又は車椅子の脱輪その他の事故を防止するために必要な立ち上がりを設けること。

ア　便所(男子用及び女子用の区別があるときは、それぞれの便所。以下この号において同じ。)内に、車椅子を使用している者(以下「車椅子使用者」という。)が円滑に利用できる便房(以下「車椅子使用者用便房」という。)を1以上設けること。

イ　便所の出入口又はその付近に、車椅子使用者用便房が設けられている旨を見やすい方法により表示すること。

ウ　便所内に段を設けないこと。

エ　床面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

ア　腰掛便座には、両側に手すりを設けること。

イ　腰掛便座は、できる限り前方及び両側から移乗しやすい位置に設けること。

ウ　車椅子使用者が円滑に利用できる十分な空間が確保されていること。

エ　洗浄装置は、靴べら式、光感知式その他の操作が容易なものとすること。

オ　当該車椅子使用者用便房を管理する者又はその従業員に通じる非常用の呼出装置を設けること。

カ　荷物台が適切に配置されていること。

キ　出入口の戸には、施錠及び開錠が容易な施錠装置を設けること。

ア　表面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

イ　段(その踊場を含む。)を設ける場合には、2の項ア、イ、エ、オ、ク及びケに定めるものとすること。

ウ　傾斜路を設ける場合には、次に掲げるものであること。

エ　排水溝を設ける場合には、つえの脱落、車椅子の脱輪等を防止する構造の溝ぶたを設けること。

ア　幅は350センチメートル以上とし、奥行きは600センチメートル以上とすること。

イ　車椅子使用者用駐車施設又はその付近に、当該駐車施設が車椅子使用者用駐車施設である旨を積雪等に配慮して見やすい方法により表示すること。ただし、別表1　1の項第9号に掲げる施設に車椅子使用者用駐車施設を設ける場合は、この限りでない。

ウ　7の項第1号エに定める経路の長さができるだけ短くなる位置に設けること。

ア　建築物に、多数の者が教育、医療、娯楽、集会、購買、宿泊、入浴、執務その他これらに類する目的のために利用し、又は主として障害者、高齢者等がこれらの目的のために利用する室(当該建築物を管理する者又はその従業員が専ら使用するものを除き、直接地上へ通ずる出入口のある階(以下「地上階」という。)又はその直上階若しくは直下階のみに当該室がある建築物(当該直上階又は直下階の当該室が不特定かつ多数の者が利用し、又は主として障害者、高齢者等が利用するものである建築物を除く。)にあっては、地上階にあるものに限る。以下「利用居室」という。)を設ける場合　道又は公園、広場その他の空地(以下「道等」という。)から当該利用居室までの経路

イ　別表1　1の項第9号に掲げる施設の住戸又は住室(地上階又はその直上階若しくは直下階のみに当該住戸又は住室がある建築物(当該直上階又は直下階の当該住戸又は住室が主として障害者、高齢者等が利用するものである建築物を除く。)にあっては、地上階にあるものに限る。以下「住戸等」という。)を設ける場合　道等から当該住戸等までの経路

ウ　建築物又はその敷地に車椅子使用者用便房を設ける場合　利用居室(当該建築物に利用居室が設けられていないときは、道等。エにおいて同じ。)から当該車椅子使用者用便房までの経路

エ　建築物又はその敷地に車椅子使用者用駐車施設を設ける場合　当該車椅子使用者用駐車施設から利用居室又は住戸等までの経路

ア　当該利用円滑化経路上に階段又は段を設けないこと。ただし、傾斜路又はエレベーターその他の昇降機を併設する場合は、この限りでない。

イ　当該利用円滑化経路を構成する出入口(直接客室又は住戸等へ通ずるものを除く。)は、次に掲げるものであること。

　　ａ　幅は、内のりを80センチメートル以上とすること。

　　ｂ　(ア)ｂ及びｃに定めるものとすること。

ウ　当該利用円滑化経路を構成する廊下等は、1の項の規定によるほか、次に掲げるものであること。

エ　当該利用円滑化経路を構成する傾斜路(階段に代わり、又はこれに併設するものに限る。)は、3の項の規定によるほか、次に掲げるものであること。

オ　当該利用円滑化経路を構成するエレベーター及び乗降ロビーは、次に掲げるものであること。

カ　当該利用円滑化経路を構成する敷地内の通路は、5の項の規定によるほか、次に掲げるものであること。

ア　道等から主として自動車の駐車の用に供する施設までのもの

イ　建築物内にある当該建築物を管理する者又はその従業員が常時勤務する案内所等から直接地上へ通ずる出入口を容易に視認でき、かつ、道等から当該出入口までの経路が第3号に定める基準に適合するもの

ア　当該視覚障害者利用円滑化経路に、視覚障害者誘導用ブロックを敷設し、又は音声その他の方法により視覚障害者を誘導する設備を設けること。ただし、進行方向を変更する必要がない風除室内においては、この限りでない。

イ　当該視覚障害者利用円滑化経路を構成する敷地内の通路の次に掲げる部分には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ウ　当該視覚障害者利用円滑化経路上に回り段を設けないこと。

ア　乗降口部分の移動手すりは水平部分を120センチメートル以上とし、これと連続する固定手すりを設けること。

イ　踏み段及びくし板の表面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

ウ　踏み段の端部とその周囲の部分との色の明度の差が大きいこと等により段を容易に識別できるものとすること。

エ　不特定かつ多数の者が利用し、又は主として視覚障害者が利用するエスカレーターには、乗降口に視覚障害者誘導用ブロックを敷設し、かつ、アの固定手すりに誘導等のための点字表示を行うこと。

ア　段を設けないこと。

イ　床面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

ウ　車椅子使用者が円滑に利用できる高さの洗面器及び鏡を1以上設けること。

エ　洗面器の1以上には、両側に手すりを設け、かつ、障害者、高齢者等が容易に操作できる水栓器具を1以上設けること。

ア　室内には、構造上やむを得ない場合を除き、階段又は段を設けないこと。

イ　床面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

ウ　必要に応じ、手すりを設けること。

エ　車椅子使用者が円滑に利用できるよう十分な空間が確保されていること。

オ　浴室の浴槽は、縁の高さ等を障害者、高齢者等の安全な利用に配慮したものとすること。

カ　浴室及びシャワー室には、椅子を設けること。

キ　浴室及びシャワー室には、障害者、高齢者等が容易に操作できる水栓器具を1以上設けること。

ク　脱衣室及び更衣室には、車椅子使用者が円滑に利用できる高さの脱衣用ベンチを1以上設けること。

ア　車椅子使用者が円滑に利用できるよう十分な空間が確保され、かつ、ベッド、手すり等が適切に配置されていること。

イ　出入口の幅は、内のりを80センチメートル以上とすること。

ウ　戸は障害者、高齢者等が容易に開閉して通過できる構造とし、かつ、その前後に高低差がないこと。

エ　スイッチ類は、車椅子使用者が円滑に利用できる構造とすること。

オ　便所は、4の項第1号ウ及びエ並びに第2号アからキまでに定めるものとすること。

カ　洗面所は、10の項アからエまでに定めるものとすること。

キ　浴室等は、次に掲げるものであること。

ク　ファクシミリ、点字付き電話機その他聴覚障害者及び視覚障害者が円滑に利用できるよう配慮した設備を設けること。

ケ　聴覚障害者に配慮した非常警報装置を設けること。

ア　床は、水平とすること。

イ　幅は90センチメートル以上とし、奥行きは120センチメートル以上とすること。

ア　幅は、内のりを140センチメートル以上とすること。

イ　表面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

ウ　階段又は段を設けないこと。

エ　傾斜路を設ける場合には、3の項カ及びキ並びに7の項第2号エ(ア)ｂ及びｃに定めるものであること。

ア　出入口を設ける場合には、その幅は、内のりを80センチメートル以上とすること。

イ　出入口を設ける場合において、当該出入口に戸を設けるときは、車椅子使用者が容易に開閉して通過できる構造とすること。

ウ　出入口を設ける場合には、階段又は段を設けないこと。

エ　電話台は、車椅子使用者が円滑に利用できる高さとし、その下部に十分な空間を確保すること。

オ　難聴者及び視覚障害者が円滑に利用できる電話機を設けること。

ア　高さ及び文字の大きさその他の表示内容に配慮し、障害者、高齢者等が円滑に利用できるものとすること。

イ　必要に応じ、点字による表示又は音声により視覚障害者を案内する装置その他これに代わる設備を設けること。

ウ　案内用図記号を使用する場合は、できる限り日本産業規格に定める標準案内用図記号を使用すること。

エ　敷地内の通路に設ける場合には、積雪等に配慮した高さに設けること。

ア　幅は、内のりを90センチメートル以上とすること。

イ　段を設けないこと。

ウ　床面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

エ　必要に応じ、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ア　障害者、高齢者等が利用しやすい位置に設けること。

イ　車椅子使用者が円滑に利用できる高さとし、その下部に十分な空間を確保すること。ただし、券売機等の下部に十分な空間を確保することが困難な場合は、当該空間を確保しないことができるものとする。

ウ　操作ボタン、金銭投入口、金銭取出口等は、障害者、高齢者等が円滑に利用できる構造とすること。

ア　非常警報装置は、視覚障害者及び聴覚障害者に非常事態を知らせる光、文字、音声等の設備を併設し、火災報知と連動したものとすること。

イ　一斉放送できる設備を設けること。

ア　障害者、高齢者等が利用しやすい位置に設けること。

イ　車椅子使用者が円滑に利用できる高さとし、その下部に十分な空間を確保すること。

ウ　障害者、高齢者等が容易に操作できる水栓器具を設けること。

エ　床面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

ア　原則として日本産業規格に定める形状とすること。

イ　色は、原則として黄色とし、周囲の部分との明度の差が大きいこと等により容易に識別できるものとすること。

ウ　材質は、十分な強度を有し、ぬれても滑りにくく、耐久性に優れ、退色又は輝度の低下が少ない素材とすること。

エ　安全に配慮して、できる限り直線的に、かつ、連続的に敷設すること。

オ　壁面又は床に突出物がある場合には、当該突出物から適切な距離を確保して敷設すること。

ア　表面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

イ　幅は、200センチメートル以上(歩行者の往来の多いものにあっては、350センチメートル以上)とすること。

ウ　横断勾配は、50分の1以下とすること。

エ　ブロック舗装は、目地幅、深さ等に配慮し、できる限り平たん性を確保すること。

オ　歩道には、原則として排水溝及び雨水ますを設けないこととし、やむを得ず設ける場合には、つえの脱落又は車椅子の脱輪を防止するために必要な措置を講ずること。

カ　歩道の巻込部、横断歩道に接する部分及び横断歩道が中央分離帯を横切る部分の段差は車椅子使用者が通行する際に支障とならないよう切り下げることとし、そのすりつけ勾配は20分の1を標準とすること。

キ　切下げ部分の段差は、2センチメートルを標準とし、角をとること。

ク　歩道の巻込部、横断歩道に接する部分、立体横断施設(横断歩道橋及び地下横断歩道をいう。以下同じ。)及び地下歩道(地下横断歩道を除く。以下同じ。)の昇降口等で視覚障害者の通行の安全を確保する上で必要な部分には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ケ　視覚障害者の利用の多い施設から、最寄りの公共交通機関へ通ずる歩道には、必要に応じ、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ア　表面は、粗面とし、又はぬれても滑りにくい材料で仕上げること。

イ　地下横断歩道内は、十分な明るさを確保すること。

ウ　階段の幅は、内のりを150センチメートル以上(敷地の状況等によりやむを得ない場合は、120センチメートル以上)とすること。

エ　段がある部分には両側に手すりを設け、踊場には必要に応じて手すりを設けること。

オ　手すりは、端部が突出しない構造とし、必要に応じ、端部付近及び必要な箇所に誘導等のための点字表示を行うこと。

カ　階段は、踏面の端部とその周囲の部分との色の明度の差が大きいこと等により段を容易に識別できるものとし、かつ、段鼻の突き出しがないこと等によりつまずきにくい構造とすること。

キ　階段には、回り段を設けないこと。

ク　横断歩道橋の平たん部分及び階段部分並びに地下横断歩道の出入口の階段部分(屋外に設けるものに限る。)には、必要に応じて消融雪装置を設けること。

ケ　視覚障害者の安全な通行を確保する上で必要な部分には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ア　表面は、粗面とし、又は滑りにくい材料で仕上げること。

イ　地下歩道内は、十分な明るさを確保すること。

ウ　通路部分の幅は、内のりを200センチメートル以上とすること。

エ　階段又は段がある部分には、傾斜路(1　建築物の表3の項ア、イ、エ、カ及びキ並びに同表7の項第2号エ(ア)ａからｃまでに定める基準に適合するものに限る。)又はエレベーター(同号オ(ア)aからkまで及びl(a)から(d)までに定める基準に適合するものに限る。カにおいて同じ。)を併設し、当該階段又は段がある部分は、次に掲げるものであること。

オ　傾斜路(階段又は段がある部分に併設するものを除く。)を設ける場合には、1　建築物の表3の項ア、イ、エ、カ及びキに定めるものとすること。

カ　直接地上へ通ずるエレベーターを1以上設けること。ただし、隣接する建築物内の直接地上へ通ずる出入口のある階に停止するエレベーター及び当該出入口を利用することができる場合は、この限りでない。

キ　屋外に設ける出入口部分には、必要に応じて消融雪装置を設けること。

ク　エスカレーターを設ける場合には、1　建築物の表9の項に定めるものとすること。

ケ　視覚障害者の安全な通行を確保する上で必要な部分には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ア　段を設ける場合には、次に掲げるものであること。

イ　傾斜路を設ける場合には、1　建築物の表5の項ウに定めるものとすること。

ウ　視覚障害者の通行の安全を確保する上で必要な部分には、視覚障害者誘導用ブロックを敷設すること。

ア　道から公園内の主要な施設へ通ずる経路

イ　駐車場を設ける場合にあっては、駐車場(2の項の基準に適合するものに限る。)から公園内の主要な施設へ通ずる経路

ア　当該利用円滑化経路上に段を設けないこと。ただし、傾斜路を併設する場合は、この限りでない。

イ　当該利用円滑化経路を構成する出入口(道又は公園の駐車場へ直接通ずるものに限る。)の幅は、内のりを140センチメートル以上とすること。ただし、車止めさくを設ける場合は、さくの間隔(通行可能な部分に限る。)を90センチメートル以上とすること。

ウ　当該利用円滑化経路を構成する園路は、1の項の規定によるほか、次に掲げるものであること。

ア　1　建築物の表6の項第2号ア及びイに定めるものとすること。

イ　歩行者用出入口(歩行者用出入口がない場合にあっては、車両用出入口)から当該車椅子使用者用駐車施設までの経路の長さができるだけ短くなる位置に設けること。