札幌市衛生研究所-調査研究(2016)

吸光光度法-イオンクロマトグラフ法の併用によるミネラルウォーター類中のシアン類分析法の妥当性確認（PDF：121KB）

平成26年12月22日付け厚生労働省告示第482号により食品、添加物等の規格基準(昭和34年厚生省告示第370号。以下「告示」という。)が改正され、清涼飲料水におけるミネラルウォーター(MW)類を「MW類（殺菌・除菌無）」と「MW類（殺菌・除菌有）」に区分し、それぞれに規格基準を設定し、成分規格が規定された¹⁾。また、これらの成分規格に係る分析法が定められた旨、同日付けで通知²⁾があった。

規定されたMW類の成分規格のうち、シアン化物イオン(CN^-)及び塩化シアン(ClCN)分析法については、イオンクロマトグラフ-ポストカラム吸光光度法(IC-PC法)が示されたが、札幌市衛生研究所では分析に必要な機器が整備されておらず、採用できなかった。このため、所内の機器で検査可能な方法である、4-ピリジンカルボン酸-ピラゾロン吸光光度法(4-PP法)を一部変更した方法とイオンクロマトグラフ直接法(IC法)を併用した分析法(以下「併用法」という。)を検討した。

併用法について「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性確認ガイドライン」³⁾(以下「ガイドライン」という。)に従い妥当性確認を行ったところ、良好な結果が得られた。

マイクロウェーブ分解-黒鉛炉加熱原子吸光法による玄米中のカドミウム分析法の妥当性確認（PDF：220KB）

平成26年12月22日付け食安発1222第7号厚生労働省医薬食品局食品安全部長通知により「食品中の有害物質等に関する分析法の妥当性確認ガイドライン」（以下「ガイドライン」という。）が策定された旨、連絡があったことを契機として、玄米中のカドミウム分析法の全面的な見直しを行った。

分析者及び実験設備への負担が少なく、より簡便な分析法とすることを目指し、マイクロウェーブ分解及び黒鉛炉加熱原子吸光法による方法を検討した。

検討した新規分析法について、ガイドラインに従って妥当性確認を行ったところ、良好な結果が得られた。また、従前と比較して、試験時間の短縮、省試薬化及び試験操作の簡便化を実現できた。

札幌市における酸性雨の動向について（PDF：140KB）

札幌市の酸性雨モニタリングは、平成元年7月にろ過採取法(旧採取法)を用い3地点で開始し、採取法、採取回数、採取地点の変更等を経て、現在は1地点でウェットオンリー採取法(新採取法)を用い測定を継続している。

　約20年間にわたり蓄積された酸性雨データを活用し、1.pH、イオン濃度、酸性雨化に関わるNO₃^-/nss-SO₄^2-及びNH₄⁺/nss-Ca²⁺の当量比等の経年変化、2.pH及び主なイオンの季節変化、3.新旧採取法によるデータの相関性及び旧採取法で得られた値の新採取法による値への換算の可能性、4.年52週から年12週への採取回数変更によるpH等の関連性について検討を行った。

　この結果、1.pHの年度平均の経年変化は上昇し、採取法によって異なるが、平均値はpH4.8～4.9台であり、NO₃^-/nss-SO₄^2-当量比はNO₃^-の寄与が増加傾向であった。2.pHの季節変化は春季に高く冬季に向けて低下した。nss-SO₄^2-濃度は秋季から春季にかけ増加したが、春季はnss-Ca²⁺濃度の増加もみられ、pHの低下はみられなかった。3.年度平均のpH、SO₄^2-及びNO₃^-は各々の寄与率が高く強い相関があり、衛生研究所、芸術の森及び中央の新採取法への換算が可能となった。しかし、Ca²⁺は相関がみられず、非降水時の黄砂の影響と考えられた。4.pHの年度平均では正の相関があり、月1週採取値を用いた年度平均値で経年変化の推移をみることは可能と考えられた。